結婚を控えたふたりが考えるのは、やっぱりお金のことですよね。
結婚式もさることながら、いつかは子どもも欲しいし、奥さんが仕事を辞めた場合、家計はどうなるのか？
そのときに備えて、
具体的にいくらぐらい貯金しておけばいいのか？
そんなあなたの疑問にお答えします。
結婚式と新婚旅行にかかる費用について
挙式・披露宴の平均費用は333.7万円となっています（2014年度）。
その内訳を見てみましょう。
・婚約指輪・結納……約90万円
・会場予約金……約5～10万円
・結婚指輪、引き出物など……約60万円
・挙式代（前払い）……約300万円
挙式会場に支払うお金は、多くの場合前払いとなっているので注意。
また、結婚式当日にはお車代や受付などのお礼代、遠くから来てもらった人には宿泊費などが発生することも。
使えるお金の考え方
結婚式で使えるお金は、ふたりの貯蓄＋入ってくるお金の合計となります。
・ふたりの貯蓄……平均278万円
・ご祝儀……平均230万円（※ゲスト80人想定）
・親からの援助……平均178万円
このほか、式に主席しなかった親戚や友人、場合によっては職場からもお祝い金がもらえることがあります。
式に必要なお金と入ってくるお金を踏まえて計画をたてましょう。
新婚旅行にかかる費用は？
一方、新婚旅行（ハネムーン）にかける費用は平均60万円前後です。
国内旅行では10万円前後から、グアム・ハワイなどで20～30万円ほどとなっています。
50万円を越えるのはヨーロッパなどで、通常の旅行費用とだいたい同じ。期間は1週間前後が人気です。
結婚式の翌年に子供が産まれると仮定したら？
妊娠・出産で実際いくらぐらいお金がかかるか、項目ごとにイメージを掴んでおきましょう。
・妊婦健診費……5～10万円
妊娠がわかれば、定期的に妊婦健診を受けます。
多くの自治体では検診14回分の助成が受けられるようになっており、足りないぶんを自己負担でまかないます。
保険が効かないためこのぐらいの費用になってしまいます。
・マタニティ用品……2万円～5万円
お腹が大きくなるにつれ、下着から上に着るものすべて、マタニティグッズが必要となります。
妊婦さんには欠かせない葉酸のサプリメントなどもそのひとつ。
また出産後には授乳服やマザーズバッグなども揃えなければなりません。
これには友達のお下がりや中古品で安く狙うという方法もあります。
・ベビー、育児用品……10万円～
新生児の洋服一式、ベビーカー、おむつにミルク…赤ちゃんに必要なものは多種類にわたり、もっとも出費がかさむ項目です。
ベビーカーなどはレンタルもできますし、中古でも状態のいいものが多数売られているのでぜひチェックを。
・入院・分娩費……平均56万円
人によって差が大きいところですが、個室を選んだ場合入院費は高くなります。
また帝王切開になると保険が効いたり、適用される制度があることで結果的に安くなる場合もあります。
出産すると出産一時金が42万円（2016年現在）出るため、差額が自己負担金となります。
結婚して奥さんが仕事を辞めた場合に考えておくこととは？
結婚して仕事をやめ、夫の扶養に入った場合、それまでとは支払う金額が変わってきます。
シミュレーションしてみましょう。
【メリット】
・税金……配偶者控除が受けられる
主婦もしくはパートで年収103万円以下の場合、配偶者控除が受けられるので所得税・住民税が安くなります。
・社会保険……年収130万円未満で扶養になれる
年金・健康保険の扶養に入るには、年収130万円未満である必要があります。
保険料を負担せずに健康保険サービスを受けられます。
【デメリット】
★自営業の場合は扶養はなし
夫が自営業だと、国民年金・国民健康保険のため扶養制度はなく、家族ぶんの保険料を支払うことになります。
★2016年10月から制度が変わる
2016年10月からは、パートでも年収106万円以上で厚生年金の対象となります。年金・健康保険の扶養条件も同様。
ただし、労働時間は週20時間未満・1年以上の勤務経験・従業員501人以上を有する企業であるなどの条件も加わります。自分があてはまるかチェックしてみましょう。
結婚をすると、結婚式から新婚旅行、出産や育児に関してなど、あらゆる場面でこんなに出費が出てくるのが分かります。
また、奥さんが仕事を辞めた場合は、家計の支出が変わってきたりして、今までとは状況が変わってくる事が多々あるようです。
夫婦二人の貯蓄とこれからの出費をよく照らし合わせて、きちんと計画的に準備し、節約できる部分は節約する事が大事ですね！
